マンション投資では、融資・物件購入・賃貸借契約といった手続きごとに必要書類を提出します。
手続きに必要な書類を用意できていないと、その時点で一旦手続きが中断してしまうため、スムーズにマンション投資を開始するためには抜け漏れのない事前準備を整えることが重要です。
ただ、何の書類が必要かわからない状態では必要な書類を揃えようもありません。
今回は、マンション投資の必要書類を手続き別にご紹介します。
目次
マンション投資の際に知っておきたい必要書類の知識
これからマンション投資を始めたいと考えている方に、ぜひ知っておいて欲しいのが書類準備の重要性です。年収がどれだけ高くても、いくら資産を持っていても、必要なときに必要な書類を準備できていなければ手続きは前に進みません。
書類の準備くらいすぐにできると思うかもしれませんが、不動産の売買やローン審査の申し込みでは、日常生活ではあまり利用する機会のない書類も必要になってきます。なかには、取得に時間のかかるものもあるので、事前にどういった書類が必要なのかチェックできるようにしておきましょう。
融資のときに必要となる書類の種類
マンション投資物件の購入時、融資を受けるためには金融機関へ以下のような書類を提出する必要があります。
- 物件概要書
- 家賃・維持費等をまとめたレントロール
- マンションの売買契約書
- 重要事項説明書
- 不動産の登記簿謄本
- 建物の図面や公図
- 建築基準法を守った建物であることの証明となる建築確認済証
- 本人確認書類
- 印鑑登録証明書
- 住民票・健康保険証
- 収入を証明できる書類(源泉徴収票・給与明細・確定申告書)
- 直近3年分の納税証明書
- 勤め先の概要や職歴が分かる書類
- マンション投資に役立つ資格の証明書
- 通帳など資金の証明になるもの
- 他に融資を受けている場合はその借入状況や返済計画が分かる書類
- 団体信用生命保険の申込書類
- 法人として申し込む場合は会社の謄本・定款・決算報告書など
種類が多く複雑ですが、簡単にまとめると、
- ローンで購入する不動産に関する書類
- 本人確認と本人の支払い能力に関する書類
- その他ローンがあっても融資に影響がないことを説明する書類
が提出書類です。
必ずしも全ての書類を求められるわけではありませんが、何度も融資の審査に申し込んで落ちると「ローン審査に落ちた」という信用情報が残ってしまい、以後ローン審査を受ける際の妨げになる場合もあります。審査を少ない回数で突破できるよう、書類の不備はゼロにしましょう。
マンション購入のときに必要な書類の種類
マンション投資物件の購入時に提出する書類は、以下の通りです。
- 買付証明書
- 本人確認書類(免許証・パスポート)
- 住民票
- 印鑑登録証明書
- 火災保険の申込書
- 団体信用生命保険の申込書
必要書類の種類が少ないため、不動産投資で最も準備が簡単なのは物件購入時といっても良いでしょう。
ただし、マンションの購入時は売買契約書や重要事項説明書、付帯設備表に管理規約など受け取る書類の枚数が多いです。売買契約時に受け取る書類はどれも重要度が高く、将来物件を手放すときに必要になるため、どの書類を受け取ったのか、受け取った書類をどこに保管しておくのかを記録しておくことをおすすめします。
マンションを売却するときに必要な書類の種類
マンション投資物件の売却時は、以下のような書類が必要です。
- 売買契約書
- 登記済証か登記識別情報
- 登記簿謄本
- 間取り図等
- 建築確認済証
- 測量図
- 付帯設備表
- 管理規約
- 本人確認書類
- 印鑑登録証明書
- 住民票
- 税金の納付書
- 抵当権抹消登記用の書類
主に、マンションの権利関係や状態を説明するための書類を求められます。
また、不動産売買手続きでは、代金の決済・物件の引き渡し・抵当権抹消登記や名義人の変更を同日に行うのが一般的です。書類に不備があると金融機関・不動産業者・買い主と関係者全員に迷惑をかけてしまうので、早めに準備を始めましょう。
慌てないように前もって必要書類を準備しておこう
マンション投資では、場面ごとにさまざまな書類が必要になります。今回ご紹介した書類以外にも、入居者を迎え入れる際には賃貸借契約を結ぶための書類が必要になりますし、管理会社と契約するならその手続きに使う書類の準備も必須です。
書類の準備が遅れると、気になっていた物件を他の人に買われてしまうといった事態になる場合もあります。いざというときに慌てなくも良いように、マンション投資では必要書類を事前に調べ、用意しておく癖を付けましょう。
まとめ
マンション投資では、物件の購入・融資の申し込み・入居者との賃貸借契約・物件の売却と契約ごとにそれぞれ違う書類を提出する必要があります。どの手続きでも書類の準備が遅れると手続きがストップしてしまいますし、なかには取得に時間のかかる書類もあるため、準備を早めるに越したことはありません。
手続きごとに必要な書類をリストアップして、書類の不備を防ぎましょう。