不動産投資は株式投資などと違って、ハードルが高いと考えられがちな投資ジャンルです。しかし、将来に備えるための資産形成の手段として考えると、不動産投資にはほかの投資にはない魅力がたくさんあります。

 

ここでは、不動産投資の中でも比較的参入ハードルの低い「ワンルームマンション投資」を例に、ほかの投資法と比較することで、その魅力を探っていきましょう。

 

 

株式投資は証券会社を通して株式を売買し、その差額や配当によって利益を狙う投資法です。売買が容易で流動性が高い資産で、うまく成長率の高い銘柄を見つけられれば、短期間で大きな利益を出すこともできるでしょう。

 

ただし、株式を持っているタイミングでその企業が倒産すれば、一切価値がなくなってしまいます。不況のあおりを受けたり業績が急に悪化したりして、購入からほんの数日で半値になるなど、暴落することも少なくありません。そのため、株式の購入時には企業の財務諸表をしっかりと確認し、経営状態を見極める必要があります。

 

不動産投資は賃貸契約を結ぶので、毎月安定した収入が期待できます。不動産の価値が突然暴騰することはあまり期待できませんが、現物投資なのでインフレの影響もあまり受けません。

 

 

 

FXは外国為替証拠金取引ともよばれ、日本円でアメリカドルを買ったり、売ったりといった取引を指します。たとえば、1ドル115円で100ドル購入し、1ドル120円になったタイミングで日本円を買い戻せば、5円×100ドル＝500円の儲けが出るという仕組みです。

 

通常の為替取引と異なる点は、証拠金を預けてレバレッジ（テコの意味。自己資本に倍率を利かせて投資できる仕組み）をかければ、その何倍もの取引ができるという点です。例えば10万円の証拠金を預け10倍のレバレッジをかければ、100万円の取引ができます。1通貨単位あたり1円や2円の為替差益も、取引金額が上がれば大きな利益になるというわけです。

 

もちろん、ちょっとした金額の違いで大きな利益を得るということは大きな損をする可能性もあるということです。FXは、ハイリスクハイリターン投資の代表といってもいいでしょう。為替は市場の動きを受けて常に動いているので、FX取引をしている間は常にチャートの値動きをチェックすることになります。

 

不動産投資なら設備の故障などのトラブルが起きた場合を除き、それほど手をかける必要がありません。管理会社を利用すれば、そういった時の対応も任せられるのでさらに手間が減らせます。

 

 

 

投資信託（ファンド）は投資家から集めたお金を、運用の専門家が投資し、運用する商品です。預けた金額によって、リターンが受けられます。

 

銘柄ごとに運用方針が定められており、「国内」「新興国」「先進国」、「株式」「債券」など、大まかな投資先は決まっています。1銘柄の中にいくつもの投資先があるので、「投資信託を買う＝分散投資でリスクヘッジができる」とも考えられるわけです。

 

運用のプロが動かすのでまったくの素人が運用するよりパフォーマンスが高くなることも多いのですが、市場の影響を受けやすく、値下がりすることも珍しくありません。また、運用益を分散するので自己資金が少ないと大きなリターンは狙えません。

 

不動産投資は手元資金があること、安定した収入があること、物件の資産価値があることなどを証明できれば、金融機関から融資を受けられます。場合によっては自己資金を一切使わず、フルローンで物件を購入できるケースもあり、少ない資金で大きなリターンを狙うことも可能です。

 

 

 

預貯金はほかの投資商品と違って元本割れするリスクがないため、安全な資金だと考えられています。とはいっても市場では2020年6月現在、超低金利市場が継続しており、預貯金の金利もほぼゼロに近い水準です。

 

これだけ金利が低いとインフレの影響を受けて現金の価値が徐々に下がり、実質的に資金が目減りしていくことになります。不動産投資なら現物資産が得られるので、インフレの影響をあまり受けません。

 

 

 

不動産投資はマンションやアパート、駐車場、一戸建てなどの不動産を購入し、賃貸収入を得ることで毎月の安定した利益を狙う投資法です。融資を受けることで手元資金にレバレッジを利かせることができ、現物資産なのでインフレにも強いというメリットがあります。

 

投資用の不動産にはさまざまな種類がありますが、なかでも注目したい物件がワンルームマンションです。一室から購入できてファミリー向け物件に比べると初期投資が抑えられ、好立地の物件にチャレンジすることもできます。RC（鉄筋コンクリート）造の建物なら担保価値も確保しやすいので、融資審査にも比較的有利といわれています。不動産投資の中では比較的参入ハードルが低い物件だといえるでしょう。

 

厚生労働省の研究機関である国立社会保障・人口問題研究所の発表によると、2015年時点（国勢調査が5年に1度なので最新データ）における生涯未婚率（50歳までに一度も結婚したことのない人の割合）は男性が23.37％、女性が14.06％。しかも同研究所によって、今後も未婚率は上昇するという推計が発表されています。

 

つまり、ファミリー向けの物件は需要の伸びが期待できず、ワンルームマンションのターゲットとなる単身世帯の増加が予測されているわけです。

 

単身世帯では自動車を所有していないケースも多く、ワンルームマンション投資では利便性に注目したエリアの選定が非常に重要となります。特に地方では「物件の近くに通学先や通勤先になりそうな学校や企業がある」「周辺の空き室率が低い」など、購入する理由がある物件を選びましょう。

 

 

 

投資には実にさまざまな手法があり、確実にプラスになる投資は存在しません。しかし不動産投資なら借主との間に賃貸契約を結ぶことで、比較的安定した収入を狙うことが可能です。

 

不動産投資の中では物件価格が抑えられるワンルームマンション投資について、一度検討してみてはいかがでしょうか。

 

 

 

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